企業のメンタルヘルス対策を行います

KTUカウンセリングルームでは、2013年5月より、企業のメンタルヘルス対策を行わせていただいております。

 

現代では、さまざまなストレスが心身に影響を与え、人々が快適に仕事をすることが難しくなってきているのはいうまでもありません。どの相談機関にも、メンタルヘルスや勤務に関する問題、社内の人間関係など、仕事に関する相談が増えてきているのは明らかです。そうした環境に置かれている中で、もちろん、メンタルヘルス対策に重点を置いている会社も少なくはありません。ただ、そのほとんどが大規模事業所です。一方、中規模事業所などでは経営費などの問題もあり、十分な対策が行うことができていないところもあります。しかし、多忙・大変な勤務状況はどの企業(事業所)でも同じです。

 

平成21年度の「政策調査」によると、メンタルヘルス不調発生率は全体の4分の1、そしてその不調理由としては「職場の人間関係」が圧倒的に多くなっています。この結果は長年変わっていないと私は思っています。

 

また、主な対策内容としては「管理職への教育・情報提供」「健康診断での問診の実施」などがありますが、これらを社員全員に対し、十分な時間をかけて行っているかどうかは疑問です。仕事が忙しく、時間をとれないというのもあるかもしれないし、問診では話しづらいというのもあるでしょう。なぜかというと、これらは「社内」あるいは「会社下」で行うことですから。社員の方がこのような状況の中で、会社(あるいは仕事)によるメンタルヘルス不調や問題について、果たして素直に長い時間をかけて話せるでしょうか?ちょっと首をかしげてしまうことだと思います。

 

そこで私たちのような外部機関の存在が重要である、ということは理解していただけると思います。そのような「社外の相談機関・窓口設置」を行っている企業は、まだ全体の3割程度にしか過ぎません。このようなご時世の中で、不調者を出さない大事な点は「早期発見・早期対策・フォローアップ」であることは間違いないのです。

 

以上のようなことを踏まえ、KTUでは以下のような取り組みを行っております。

 

1.独自に作成した「うつ病チェックリスト」を社員全員に行う。(早期対策項目)

2.社員全員に対し十分な時間をかけ、面談を行う。(早期対策項目)

3.テストおよび面談の結果を踏まえ、不調に至っている(または至る可能性がある)方には、個別の支援計画書を作成し、長い時間をかけて支援していく。

4.回復した方には最低でも半年間、フォローアップ(テスト、面談など)を行う。

 

これらは支援策として当たり前のことかも知れません。ただ、KTUの独自の取り組みとして1番大きいことは「社員全員に対し十分な時間をかけ、面談を行う」ことです。多くの企業が行っている取り組みは健康診断時での問診ですが、これは先ほど述べたように、あまり十分な内容ではありませんし、話しづらいということもあるでしょう。また、不調に至っている方だけに面談を行う取り組み方法もあります。しかし実際、会社では仕事に集中しなければならないが故に、心身の不調があってもなかなか表面に表せない、言いづらいという方も多いのです。

 

そこで、KTUでは社員全員一人一人にチェックリストを行い、さらに専門家が時間をかけて面談を行う、という取り組みを致しております。

 

また、それだけの対策をしながらも、料金はリーズナブルに設定致しました。

1と2の「早期対策項目」を1回とすると、

 

1回:20000円~ (規模や従業員数によって異なります)(2以降の取り組みは話し合いで決めていきます)となっております。

 

要領が良く、手厚く、かつ経費がかからないメンタルヘルス対策を行い、社員全員が快適に仕事を行えたとしたら、それは会社の利益アップにも必然と繋がっていく、ということは言うまでもありません。

ぜひ、それをTCRにお手伝いさせていただけたらと思っております。

 

支援できる企業数に限りがございますので、お申し込みはお早めにお願い致します。

 

※参考:平成21年度 政策調査 中小事業規模におけるメンタルヘルス対策に関する実態調査 報告書 <概要> 平成22年3月 東京都産業労働局

▲ページの先頭へ戻る